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2014年8月13日(水) 米国株下落相場入りの有力な状況証拠とは?

  • 投稿日:2014年8月13日

こんにちは。AOIAフェローのDataと小勝負です。

今回は、皆さんも気になっている「米国株下落の有力な状況証拠」について、ご一緒に考えてみましょう。

 

過去45年間にわたり米株式市場は、3つの警告サインが同時に点灯するたびに20%以上下落してきた。

過去1週間の売りによって、年初来のダウ工業株30種平均指数がプラスからマイナスに転落したが、先週時点でこの3つすべて点灯していたのは、注目に値する。

 

これら3つのシグナルは、1)過剰なまでの強気ムード、2)株価収益率(PER)のような指標にみられる顕著な株価の過大評価、そして、3)市場部門ごとのパフォーマンスの極端な乖離(かいり)--だ。

 

過去に3つのシグナルが点灯したとき、S&P500種指数はその後、平均で38%下落し、最も下落率が小さな局面でも22%の下落だった。ベア(弱気)市場というのは、下落率が少なくとも20%の売り局面を言う。逆にブル(強気)市場は少なくとも20%の上昇局面と定義される。

 

実際、これら3つのサインが同時に点灯することなくベア(弱気)市場になった事は一度もない。

 

ニューヨークの投資コンサルタント会社マーケット・エクストリームのヘイズ・マーティン社長によると、これらのシグナルが一緒に点灯したのは、1970年以降6回あるという。同社は主として市場の大きな転換点を研究している。

 

これら3つの指標のうち最初の2つ、つまり過剰な強気筋のムードと株価の過大評価は数カ月間存在している。例えば、早くも昨年12月には自分を強気派と考える投資アドバイザーの比率は、60%を突破していた。60%という比率は、投資サービス会社インベスターズ・インテリジェンスが「危険領域」とみなす水準だ。同社の最新の比率は7月30日時点で56%だった。

 

また昨年末以降、小型株のラッセル2000指数のPER(赤字企業を除く)は、同指数が誕生した1984年以降で最高水準に上昇した。これは2007年10月の強気市場の高値や、インターネットバブル最盛期の2000年3月の高値をも上回っているため、特に急落の可能性が懸念されている。

 

マーティン氏の言う弱気シグナル3種の最後の指標、つまり「異なる市場部門のパフォーマンスの極端な乖離」現象は、つい最近現れた。これが同氏が7月末に顧客に対し、株を売り、キャッシュ(現金)を保有するよう勧告した理由だ。既に下落を始めていたブル(強気)市場に寄与した市場部門が、大きく下落したのだ。

 

これを示す尺度の一つが、それまで4週間の株価平均よりも上回って取引されている銘柄の比率だ。ニューヨーク証券取引所に上場されている銘柄のこの比率は7月初めには82%だったが、S&P500種が史上最高をつけた日(7月24日)には、わずか50%にとどまった。

マーティン氏は、「かくも短い間に、これほどはっきりした崩壊を予兆するサインが出てきたことはほとんどなかった」と述べた。言い換えれば、次第に限られた一部の銘柄の上昇によって、表面的な米国株上昇は続いていたのだ。こうした現象は、特に株価の下落局面の直前に、起こりやすい。

 

今後予想される下落率はどれほど大きいか? マーティン氏の予測はS&P500種で13-20%の下落というものだ。これは、3つのシグナルが同時に点灯した後の過去の局面の平均下落率38%ほど急激ではない。同氏は下落率が比較的小幅にとどまるとみる理由として、「FRBが下落を阻止するため直ちに介入し、(巨額の資金提供によって)圧倒的な流動性を供給する」 とみられる点を挙げた。ただしラッセル2000は非常に割高になっていたため30%程度下落すると予想する。

 

もちろん、今後の米国の株価は今まで同様に、米国の雇用と景気、金利とインフレ率に、少なからず左右されるだろう。だが、「米金利上昇が株価下落本格化の引き金になるだろう」との見方は、概ね現在のマーケットでは常識的な見方なのだ。今月は、その入口が次第にはっきりと見えてくることだろう。実際の株式などの売買の量やタイミングは、税金や投資先によるものの、「下がれば以前から気になっていたものを買おうか?」という考え方は、実はそれほど間違ってはいないようだ。

 

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今回は、以上になります。

 

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