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2014年の米国株投資のよくある失敗例と今後の現実的対応策とは?

  • 投稿日:2014年12月22日

本ブログは、今週公開予定の「週刊先読みダイジェスト第64号」副題『株価と為替の行く年来る年 相場を反発させたFOMC発表 特集号』の一部を、再編集したものです。

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大口投資家は今年、アップル株に疑念を持ったため、しくじった。

 「実に分かりにくい1年だ」というフォート・ピット・キャピタル・グループのアナリスト、キム・フォレスト氏は「市場を動かしたのは一握りの銘柄で、アップルは明らかにその1つだ」と語った。

 アップル株を避けた運用は2014年の最悪のミスの1つであることが判明しつつある。こうした手法を取ったファンドマネジャーの運用成績はベンチマーク(ダウ工業株30種平均やS&P総合500種などの株価指標)に対して、約10年で最大の出遅れとなっている。ティム・クック最高経営責任者(CEO)の製品プランで将来の成長への懸念が緩和されたことから、アップル株はS&P500種株価指数の4倍強の値上がりを記録した。

 アップル社の繁栄が永続的なものとは限らないが、少なくてもアップル社と中国の格安スマホ会社の挟み撃ちにあって苦戦中の韓国サムスン電子よりは、いまのところは順調な事業展開だ。

 強気相場の最初の5年間の勝ち組銘柄であるインターネット株や小型株などに固執していた投資家は6年目でやけどした。半導体株や公益事業株、高配当株が上昇したからだ。いろいろな意味で14年は「嫌われた銘柄の年」だった。ブルームバーグがまとめたデータから判断すれば、最良の投資方法の1つは、空売り残高が多くアナリストのランキングが最低の株式を保有することだったのだろう。

今年の成績が同種のファンドの97%を上回っている米オークマーク・セレクト・ファンドの運用者、ビル・ニグレン氏は「好かれない企業群は、将来的に(好調な投資成績を意味する)アウトバフォーマンスを期待できる最も興味深い狩場となる傾向がある」と指摘。「インテルやマイクロソフトがとても好調になったのは、非常に不人気だったから」だと付け加えた。

 債券の運用者と同様、多くの株式運用者も年初は経済成長の加速と金利上昇を予想し、電力株などのディフェンシブ銘柄を敬遠して小売株などに投資していた。しかし、金利は上昇せず、10年物米国債利回りは2.08%と、1年前の2.88%から低下した。これが高配当の公益事業株と不動産投資信託(REIT)の20%以上の上昇を後押しした。これに対し消費関連株の上昇は他のセクターの半分のペースにとどまった。

 アップルと共にインテルとマイクロソフトは今年、平均34%上昇し、S&P500種の年初来の上昇分(154ポイント)の22%を占める。ゴールドマン・サックス・グループの集計データによると、3銘柄の中で、ファンドマネジャーらが有望だという見方で一致していたものはなかったという。その結果、大型成長株を重視したファンドでベンチマークを下回る運用成績となっているのは8割と、04年以来2番目に高い割合となっていることが、調査会社モーニングスターのデータに示されている。

 この様に、投資のプロたちのお気に入りの銘柄と高成績だった銘柄は、見事にずれている。また、高成績を叩き出すインディテックスや業界も、刻々と変わり続けている。私自身の個別の日本株投資の成績も、実は日経平均の上昇率と大差がなく、その割には不安定な株価の動きが気になり、意外と疲れた。また、12月20日(土)に私が出席したモーニングスターのETF(上場投資信託)のイベントでも、「個別銘柄投資のアクティブ運用よりは相場全体の上昇のメリットを受けやすいパッシブ運用(指数に連動した投資成果を目指す運用、インデックス投資などの別名あり、)の方が、手軽で経費も割安な割には比較的安定した成績が見込め、米国では富裕層ほどETF(上場投資信託)などはパッシブ運用を愛好する」との話もあった。来年は、パッシブ運用についての記述も増やす予定だ。

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以下は「週刊先読みダイジェスト第64号」の主なテーマです。

第1章、来年の米利上げを示唆したFOMCの発表で相場が反発

第2章、日米株の行く年来る年 過去を振り返り将来のヒントを探る

第3章、先週のマーケット状況と今週の見通し

AOIAフェローのDataと小勝負からでした。今回は、以上になります。

【※】当ブログ記事は、AOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、飽く迄もAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


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