人生を豊かにする経済とお金の学校 グローバル資産形成学院

2013年5月6日(月) (超)一流日本株投信の簡単な見つけ方について その1

  • 投稿日:2013年5月6日

こんにちは、投資信託(投信)や株に関するブログはだいぶ書いて来た、Dataと小勝負です。今週も面白くて使えるものを発表します。

会社のブログという性質上、名前は明かせませんが、実在する急成長中の某一流日本株投信の無料セミナーの体験談が、もとになっています。今週私が公開する本ブログを丁寧に読めば、某一流日本株投信(以下 本投信)の成績の良さや簡単な(超)一流投信の見つけ方の要点が分かり、今後のあなたの資産形成に、少なからず役立つ事でしょう。

それでは早速、始めます。

私は仕事柄、すでに「本投信」についてはそれなりに詳しく調べたつもりで、関係者出席のイベントにも何度か参加済みでしたが、まだ把握しきれていない点が色々とある事が分かり、良い意味で予想外の展開となりました。

最高投資責任者(CIO)には私からも質問をし、割と踏み込んだ回答も得られました。

日時: 2013年4月26日(金) 14:00~15:45

平日昼間という集客上不利な時間帯でしたが、行ってみたら何とほぼ満席で、あの「さわかみ投信」の関係者もいました。

出席者の過半数が「本投信」関係のイベントは初参加という事で、育ち盛りの投信である事はこの辺りからも充分に感じ取れました。

出席者の年齢層は30代から60代までと幅広く、背広姿の方が多いくらいでした。『「本投信」は同業者のお客さんが多い』との事です。一流の証(あかし)です。確かに「本投信」の関係者達と名刺交換している人や、5人くらいのグループで来ている方も目立ちました。

これから「」内は、本投信の最高投資責任者(CIO)のお話です。

キーワードや数字を駆使した巧みな説明で、日本株投資への関心を徐々に高めて行きます。

2002年12月末から2012年12月末にかけて、東証株価指数(TOPIX)は2%しか上昇しなかったが、日本の上場企業の約70%は株価が上昇した。この期間に新規で上場した企業も含めると、実に上場企業の8割強は、株価が上昇しました。」

「ただし、日本を代表するような有名大企業の株価は概ねさえず、実際、この期間に野村証券は約9割、ソニーは9割強も株価が下がりました。株価が上昇した企業のうち、大型銘柄はわずか4%でした。

「現在でも割安優良株は中小型株を中心に割と残っていて、個人投資家で私達よりも好成績を出している人もいます。なにぶん数が多過ぎて、コストの関係で証券会社などの調査レポートがろくにない所も、多数あります。」

・・・・この辺りで、しきりにうなづく年配の出席者が登場。

『例えば「本投信」が長期間株式を保有している企業で、「○○印刷」があります。富山城のまん前に大型看板で宣伝している会社だけあって、富山県内での知名度は高く、県内のイベントで質問すると70%くらいの方が社名を知っています。しかし、同社の株を持っている方は1%程度です。株価を見ると、きれいに上昇を続けていて、持ち続けるのにちょうど良い銘柄です。地方にはこうした、CMも出していない優良な中小企業が結構あります。

・・・・実は、株価と「ある数値」は、極めて似た動きをすることが、経験則上知られていますが、滅多に報道されていません。ある数値が上昇を続けている間は、概ね株価は何倍にも何十倍にも上昇し得ますが、本物のプロはこれを「バブル」だとは判断せずに長期保有に徹し、充分過ぎるほどのリターン(投資収益率)を平気でたたき出します。2流以下のプロや不慣れな個人投資家は、「○%以上上がったから利益確定」してしまい、中途半端な成績で終わります。

「ある数値」ですが、自己資本利益率(ROE)や株価収益率(PER)、株価純資産倍率(PBR)などのアルファベット数文字のよく知られた数値ではありませんので、念のため。私が書いたメルマガ添付の最近発表されたあるレポートでは、紹介済みです。気になる方はこちらをどうぞ。バックナンバー購読は応相談ですが、前向きに検討してくれるようですよ。

http://www.aoia.co.jp/academy_practice.html

今回は、以上になります。

気になる話は、まだ始まったばかりです。刺激的で実用的な重要情報が続々と発表されますので、お楽しみに。

【※】当ブログ記事は、AOIA 株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、あくまでもAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


  • グローバル資産形成学院WEBキャンパス開校 ネットで学べるオンライン講座
  • WEBキャンパスで開催中の講座はこちら
  • WEBキャンパス会員登録はこちら
  • 資産形成力要請コース