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2012年8月18日(土) ROE(株主資本利益率)を使った日本の優良株の効率的な探し方について

  • 投稿日:2012年8月18日

「読めば明日の力になる 個人投資家の世界の経済・金融研究日記」

2012818日(土)by Dataと小勝負(AOIAアナリスト)

こんにちは、Dataと小勝負です。昨日のブログ『既にリーマン危機前の高値を超えている米国株指数「S&P500 DIVIDEND ARISTOCRATS」』は、いかがでしたか?

知名度は低くても、よく探せば、結構使える投資の目安はあるものですね。

どうも私は、探し物が割と得意な様で、代表からも期待されているようです。

実は私は今年の初夏以降に、TOPIX(東証株価指数)低迷に代表される日本株低迷をものともせずに、わずか4年弱で基準価格(投信の時価)を3割も上昇させた、新興の急成長中の日本株投資信託「H投信」について、既に4回に渡ってコラム、セミナーレポート、双子の書評(大型レポート)を、AOIA会員の方達に対して発表済です。上手く使えば、あなたの「資産形成」や「資産運用」の、強い味方に成れそうです。

最近になってやっと、日経夕刊、日経電子版、日経ヴェリタス、ブルームバーグ無料版、

SBI証券ホームページなどで続々と紹介されているので、一応私の読みは当たりました。

優秀な運用成績やファンド・マネジャーの話の面白さ、チャートの説明が分からなくても理解できる独特で丁寧な日本株投資の説明もあり、来年の「H投信」はさらに大化けするでしょう。

実力派のスターは、投資の世界でも、いつも大人気です。

今回は、ROE(株主資本利益率)を使った日本の優良株の効率的でオーソドックスな探し方について、ご一緒に確認してみましょう。こちらも、あなたの「資産形成」や「資産運用」の、強い味方に成れそうです。

今こそ投資の逆風を乗り切る黄金律、ROE(株主資本利益率)を調べましょう。

私達の様な個人投資家にとって先が読めない時代に、勝ち組を探すヒントはどこにあるのか、あなたはすぐに答えられそうですか? 実は、高いROEを維持する企業は、ねらい目の様です。

昨年12月から今年5月までに本決算を迎えた、時価総額2,000億円以上の企業のうち、今期予想ROEが過去5年平均と、前期の実績を上回る企業をランキングすると、面白いことが分かります。

以下は、今期予測のROE(株主資本利益率)上位10社で、株価もおおむね堅調です。

1位 日本オラクル46.2%、 2位 大東建託 32.3%、3位 エムスリー 31.3%、

4位 丸紅 23.5%、    5位 楽天 21.9%、  6位 ニトリHD 21.5%、

7位 ダイハツ 16.3%、  8位 住友ゴム 16.2%、9位 ローソン15.8%、

10位 日本電産 15.4%

・・・・よく見ると、やや意外な顔ぶれですね。内需系も輸出企業もあり、一般的には株価が低迷気味と言われている大企業も目立ちます。マスコミなどでは頻繁に、「輸出企業は経営状況も株価も厳しい」、「大企業よりも中堅・中小企業の株価の方が堅調」と報道していますが、そうした「神話」の半分はフィクションである事が、良く分かります。

やはり投資の世界でも、自分で一度よく調べて考える習慣は、結構大切だと思います。

ROE(株主資本利益率)上位10社の合計時価総額と、東証1部の全上場企業の時価総額の動きを示す東証株価指数(TOPIX)の、リーマン危機後の安値(09年3月末)からの騰落率を見ると、TOPIXは当時の安値をいまだに下回っているのに対し、上位10社は何と5割ほども上昇しています。ROEは今でも長期投資の重要なモノサシなのです。

確かに2008年のリーマン・ショック直後の下落率はTOPIXと大差がありませんでしたが、ROE(株主資本利益率)上位10社のその後の株価回復力はまるで違い、着実に差を広げています。

ランキング1位の日本オラクル(4716)は、利益率の高い情報システムの保守・サービスが売上高の半分弱を占めます。医療情報サービスのエムスリー(2413)や、楽天(4755)の様にネットを活用した新興企業は、少ない資産で効率良く稼ぐので、ROEが高まりやすいという強みもあります。

歴史がある製造業は設備を多く抱えているので不利に見えますが、8位の住友ゴム工業は中期経営計画では「ROE15%以上」を目標に掲げています。ROEの差に業態や社歴の違いは実はそれほど重要ではなく、むしろ意欲や執念・実行力のレベルが重要な様です。

【※】当ブログ記事は、AOIA 株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、飽く迄もAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。

今回は、以上になります。

次回は、消費税増税について、書いてみようと思います。

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