人生を豊かにする経済とお金の学校 グローバル資産形成学院

10月30日か11月6日にかけての、日経平均・為替 【週間予測】

  • 投稿日:2012年11月6日

今日の夕方から、アメリカ大統領選挙の投開票がはじまります。

今回の予測記事は、アメリカ大統領選の結果を織り込んだ内容としました(アップする日時の都合です(^_^;))

こんにちは!

AOIA株式会社、講師スタッフの森 渉瑠です。

良く経済関係のニュースで使われる『織り込まれる』という言葉。

今となっては、自然に聞いてしまうのですが、経済・金融にたずさわりはじめた頃、不思議な感覚がありました。『織り込む?』(^_^;)

ただ、一度知ってしまうと、とても使い勝手の良い言葉です。

『Aというニュースは、株価に既に織り込まれていた!』 など、現在の状況と一体となっていると感じます。

敏感な市場は、色々な情報をどんどん 『先に先に』 『織り込んで』 いきます。

先週、日経平均は、9,000円台に入ったものの、現在は若干の下落をしています。それも、『オバマ大統領が当選だな』 という 『空気』 が先週の内に 『織り込まれて』、『これからがオバマ大統領の正念場だね』 という 『思惑』 が、クールダウンという株価下落につながっていると、『先読み』することもできますよね(^^)

AOIAでは、『先を読む力』 をつけることをお伝えしていますが、様々なニュースを見るようになった次は、それらのニュースを『織り込んで』いけると良いですね!(^^)v

それでは、今週も日経平均と為替の先を読んでいきましょう。

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・先週から今週の日経平均のチャートはこちら

(出所)ヤフーファイナンス

【日経平均・為替 10月30日~11月6日 週間予測】

◆10月30日(火)の日経平均・為替の値段

【日経平均: 8,973.40 】

【米ドル/円: 79.96 】

【ユーロ/円: 103.17 】

◆【予測】一週間後 ⇒ 11月6日(火)の日経平均・為替の予測値段

【日経平均: 9,073 】 ⇒ 99円60銭 上昇 予測

【米ドル/円: 80.5 】 ⇒ 64銭 米ドル高 予測

【ユーロ/円: 102.5 】 ⇒ 67銭 ユーロ安 予測

◆【実際】一週間後 ⇒ 11月6日(火)の日経平均・為替の値段

【日経平均: 8,982.44 】 ⇒ (予測との誤差) 90円56銭 【実際のベクトル:上昇】

【米ドル/円: 80.20 】 ⇒ (予測との誤差) 30円銭 【実際のベクトル:米ドル高】

【ユーロ/円: 102.53 】 ⇒ (予測との誤差) 3銭 【実際のベクトル:ユーロ安】

●10月30日~11月6日の主な経済イベント

・ 米大統領選挙 (経済イベントではないけれど、大切なイベント)

【10月30日~11月6日の予測シナリオ】

⇒ 今回は、大きな所から見てみたいと思います。

11月6日にアメリカ大統領選が行われます。オバマ対等領が再選を果たし、これまでの経済成果(QE3など(FRBとも足並みが揃っているという証拠です))からの安心感で、アメリカの株価は上がるでしょう。

アメリカと緊密な関係にある日本の株価も若干上がるでしょう。

為替では、米ドル買い・日本円買いが進み、米ドル円の相場は余り動かないのですが、ユーロ円相場は、ユーロ安になるでしょう(ユーロの政治経済状況は相変わらず良くない。しかも、アメリカ大統領選の影響を悪い方向に受けるでしょう)。

●総括(予測と実際とのズレ)

⇒ 今回は、ユーロ円の予測を始めて、はじめてのトリプル正解でした(^^)v

シナリオの読みも大体当たっているかと思います。

ただ、一点だけ、大きなミスを犯しました!

重要な経済イベントに、11月2日(第1金曜日)の米国の雇用統計を「織り込んで」いなかったことです。

今回は、米大統領選にフォーカスしていたので、大きな予測のズレを生じませんでしたが、『あっ、あのイベントを「織り込む」のを忘れていた!』 というシーンは、投資の場面で良くあります。

まさに、今回私がやってしまったことですね(^_^;)

日々のニュースチェックを『習慣』にする大切さを強く感じました。

それでは、また来週!

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【※】当ブログ記事は、AOIA 株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、飽く迄もAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


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