人生を豊かにする経済とお金の学校 グローバル資産形成学院

ETF(上場投資信託)の特徴と本当の魅力とは?

  • 投稿日:2015年1月23日

今回は久しぶりに、特定のテーマに特化したメルマガの一部を再編集したものを、ご紹介します。AOIA会員様には今週、既にETF特集のメルマガが届いていると思いますが、かなり実用的で盛り沢山な内容で、嬉しい悲鳴かもしれません。それなりにとっておきの定評あるものは、サンプルとしていくつもご紹介したつもりです。

本ブログは入門編としてご一緒に、上場投資信託(ETF)の最近の状況などについて、確認しましょう。

ETF(上場投資信託)とは、指数に価格が連動する金融商品のことです。

私は2年ほど前はどちらかと言えば個別銘柄の選択と売買で日経平均などのインデックス(指数)以上の結果を目指すアクティブ投資を支持していましたが、昨年中頃からはより積極的に、ETFも含めたインデックス(指数)投資を支持するようになりました。

 世界的に見ても、アクティブ投信の過半数は、日経平均やダウ工業株30種平均などのインデックス(指数)に負けています。これはほぼ、同じ投資先(インディテックスなど)で比較した場合、上場投資信託(ETF)に成績が劣るアクティブ投信の方が多い事も、意味しています。

 ETF(上場投資信託)とは、証券取引所(Exchange)に上場されていて、株式と同じように取引される(Traded)投資信託(Fund)のことで、日経平均株価などの指数等に連動することを目標に作られています。ETFが連動することを目標としている指数は実に多様です。おなじみの日経平均株価やTOPIXに連動するものはもちろん、国内外の業種別の株価指数や海外の特定の株価指数に連動する物、コモディティ(資源)や金価格に連動するものなどが、あります。しかも投資信託(投信)よりも低コストで、成績も比較的安定しているため、米国を中心に世界的に投資家の主力投資先として急成長中です。たとえば日経平均連動の投資信託では、信託報酬が年0.5~0.8%の商品が多いようですが、ETF「日経225連動型上場投資信託(1321)」は、0.24%となっています。

 投資大国の米国では富裕層ほど、低コストで成績が安定したETF(上場投資信託)などのインデックス(指数)投資を中心に資産形成しているという、興味深い事実もあります。確かに現在、原油急落、株安、コモディティー(資源)安という傾向が強まり、当面有効と思われる投資方法が、FX以外には限られて来ているようにも見えます。しかし、日本でも諸外国でも、「相場が安い時に大量に買った投資家は結局成功しやすい」のも、また事実です。そして私達個人投資家が決して忘れてはならない投資の基本ルールは、「運用成績はコントロールし切れないが、コストだけは自分で選び、抑える事が出来る」というものです。当面のマーケットの変動は続きそうですが、これを忘れずに、国際分散投資の特急券でもある上場投資信託(ETF)という新たな強力な武器と共に、2015年も有利な資産形成を、ご一緒に目指しましょう。

拡大中のETF(上場投資信託)

ここ5年間、米国を中心とした世界のETF市場に資金が流入し、ETF市場が右肩上がりに拡大しています。ETF資産残高は、世界全体で2009年11月末時点の1.1兆ドルから、2014年11月末には2.7兆ドルとなり、わずか5年間で約2.5倍まで急拡大しました。資産別で見たETF市場の内訳は、2014年11月末時点で、株式がETF市場全体の78%を占め、債券(16%)、コモディティ(4%)と続いています。

ETFの魅力とは?

 ETF市場に資金が集まる理由の1つとして、コスト(信託報酬)が低いことが挙げられます。資産別でETFとインデックスファンドのコストを比較すると、債券を除いて、すべてのカテゴリーでETFの平均信託報酬がインデックスファンドよりも低くなっています。ETF市場において純資産額で全体のおよそ8割を占める株式を見ると、インデックスファンドの平均信託報酬が1.13%であるのに対しETFの平均信託報酬は0.49%と、半分以下となっています。

 それでは、なぜインデックスファンドに比べETFの信託報酬が低く設定できるのだろうか? それは、ETFが上場しており、販売会社を経由せず直接市場にて購入することが出来るからです。通常のファンドが販売会社を経由して投資家等に販売される際は、買い手が販売会社へ手数料を支払わなければならないものの、ETFではその“手数料”がかからないことから、コストを抑えることが可能になっています。信託報酬が抑えられているからこそ、複数の銘柄の株を購入するように、自由に複数のETFを購入して投資ができるという点が、注目されています。

国内ETF残高が初の10兆円突破だが・・・・・

 2014年は増加傾向でした。日銀が金融緩和の一環として購入中で、2014年10月末に追加緩和を決めてから、更に増加に弾みが付きました。日銀の保有額は国内ETFの5割超に達したとみられています。三菱UFJ投信によると、国内ETFの残高は2014年11月4日に10兆円を突破。東京証券取引所第1部の株式時価総額が年初から1割増えたのに対し、ETFは2割の増加でした。

 日銀による2014年11月の月間購入額は2280億円と、10月よりも7割も急増。相場全体を下支えする効果がある一方、「需要過多で適正価格が付きにくくなる恐れがある」との指摘もあります。この様に日本のETF(上場投資信託)は米国などとは違い、買い手は日銀にやや偏っています。中味が日本株に偏っている点も、課題と言えそうです。

 米国では、米国株式が40%超と最も多いものの、それ以外の主要資産の比率もそれなりにバランスが良いものの、日本のETFでは国内株式が92%と、圧倒的な存在です。ファンドの規模はETF選びの一つの目安に過ぎませんが、流動性(≒換金性)の高いETFが国内株式に集中している状況は、課題です。結論としては、「円相場と外国人の資金などに振り回される日本株に集中投資している国内ETFだけではなく、米国などの株式や債券等に手軽に幅広く低コストに分散投資できる外国のETFも保有した方が、投資の成績がより安定しそうだ」という事になりそうです。何といっても「ETFは国際分散投資の手軽な特急券」でもありますので、バンガードの売れ筋のETF辺りを少し調べてみると、意外と当たりがあると思います。

『最近のマーケット情報や実用情報を無料で知りたい方はこちらをクリック』

https://argo-navi.net/mielca_aoia/PublicMailMagazineEntry.aspx?no=3

2014年の米国では更に躍進したETF

調査会社リッパーによると、米国を拠点とするETFには昨年、記録的なペースで投資資金が流入しました。年初からの流入額は2014年12月24日時点で1430億ドル(約17兆2200億円)超と、昨年記録した1370億ドルを上回っています。2014年末は、米国のETF総資産が2兆ドルを突破するという節目も迎えました。ETFに資金が流入した2014年、米株市場では過去最高値の更新が相次ぎ、新規株式公開(IPO)はITバブル以降の最速ペースとなりました。米国の株式投信にも今年、資金が流入したものの、流入額は昨年の1940億ドルの半分弱にとどまりました。

 今年、投資信託への流入ペースが鈍化した背景には、米株式ファンドの80%近くがベンチマーク(株価などの指数))をアンダーパフォーム(成績面で下回っている)ことがあります。ETFの中では、S&P500指数に連動する「SPDR S&P500」への資金流入が最も多く、年初来の流入額は250億ドル近くに達しました。

『最近のマーケット情報や実用情報を無料で知りたい方はこちらをクリック』

https://argo-navi.net/mielca_aoia/PublicMailMagazineEntry.aspx?no=3

========================================

為替相場にご興味ある方は、お手軽なこちらのイベントをどうぞ。

『為替ゼミナール 【毎週金曜日に開催される FXの勉強会】」

日時:2015年01月30日(金)  19:00~20:30

場所:東京都港区虎ノ門

費用:FXトレード実践講座受講生:無料/一般の方:500円(会場代&ドリンク代)

詳しくは、こちらをどうぞ。

https://argo-navi.net/mielca_aoia/PublicSeminar.aspx?gId=1&sId=1&eId=1469

========================================

AOIAのFXコースの全体像を知りたい方は、こちらの無料イベントをどうぞ。講師はみな有名な実力派のベテランばかりです。

「FXトレード実践講座 無料ガイダンス」

日時:2015年02月19日(木) 19:00~20:30

場所:東京都港区虎ノ門

詳しくは、こちらをどうぞ。

https://argo-navi.net/mielca_aoia/PublicSeminar.aspx?gId=1&sId=1&eId=1483

========================================

AOIAフェローのDataと小勝負からでした。今回は、以上になります。

【※】当ブログ記事は、AOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、飽く迄もAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


  • グローバル資産形成学院WEBキャンパス開校 ネットで学べるオンライン講座
  • WEBキャンパスで開催中の講座はこちら
  • WEBキャンパス会員登録はこちら
  • 資産形成力要請コース