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2013年4月19日(金) アフリカ株投資は慎重に 主な理由は・・・・

  • 投稿日:2013年4月19日

こんにちは、当面の株式投資は日米独株までにとどめる予定の、Dataと小勝負です。

今回は、一部の投資家の間で熱い注目を浴びている「フロンティア市場」の代表格のアフリカ株について、要点をご紹介します。

先進国の投資家の熱い視線
アフリカの株式市場は活気に満ちており、過去3年間、5%を超えるサハラ以南の地域の国内総生産(GDP)成長率に投資家が引き付けられています。
ナイジェリアとケニアの主要市場はこの1年間で50%余り上昇しました。

過去10年間、世界で最も急成長を遂げた10カ国のうち、6カ国はアフリカにあります。コンサルティング会社マッキンゼーによると、2020年には、アフリカの家計の半分以上が所得の一部を非必需品に散財できるだけの所得を得るようになるといいます。

さらに、アフリカの人口の半分余りは20歳未満です。子供の数が多過ぎるのが、最大の課題でしょう。向こう30年以内に、アフリカは中国よりも多くの生産年齢人口を擁するようになりますが、これはチャンスでもリスクでもあります。

アフリカは圧倒的にいまでも貯蓄と資本が不足しています。それが、国内で手に入るよりも高いリターンを得ようとする先進国の投資家にチャンスをもたらしています。地中海貿易に関係している北アフリカは、かなり発展しており、アフリカの他地域とは違う投資先と見なす向きもあります。

アフリカ最大の経済大国、南アフリカ共和国も同様です。南アは大半の近隣諸国よりも成長率が低く、消費者と金融業界が成熟しているからです。

興奮を生み出す真の源泉は、サハラ以南のアフリカの「フロンティア市場」です。「妙味があるのは、ここだ」。こう話すのは、ヨハネスブルクを本拠とする資産運用会社スタンリブでアフリカファンドを運用するターボ・ンカロ氏です。

これを味わってみたい小口投資家は、ミューチュアルファンドや、機械的にフロンティア市場の株価指数に連動する上場投資信託(ETF)を買うかもしれません。

ファンドマネジャーたちは、2009年に設定からわずか1年でニュースターのアフリカファンドを閉鎖に追いやった流動性の問題に注意していますサハラ以南のアフリカの最大のフロンティア市場ナイジェリアでは、株式市場に上場する200強の銘柄のうち、ミューチュアルファンドの運用担当者が本当に安心できるだけの流動性を持っているのは、恐らく二十数銘柄に過ぎません・・・!!

フロンティア市場の中でも規模が大きいナイジェリア
ユニリーバやネスレなど長年ナイジェリアで事業を展開してきた一握りの大手消費財メーカーは、現地で上場しており、外国人投資家に人気があります。

ナイロビで上場しており、ディアジオが株式の半分を所有するイースト・アフリカン・ブリューワリーズにも同じような魅力があります。同社の市場であるケニア、ウガンダ、タンザニアを合わせると、1億2000万人を超える人口があり、1億6700万人の人口を擁するナイジェリア市場と大差がありません。

ナイジェリアとケニア以外には「流動性の崖」
HSBCでフロンティアファンドを運用するアンドリュー・ブルデネル氏は、ナイジェリアとケニア以外の国には、大きな「流動性の崖」が存在すると言います。両国に次いで大きな取引所はジンバブエの取引所ですが、ジンバブエでは、かなりの大型株でさえ特定の日に売買するのが難しいことがあります・・・・。

・・・・なかなかのものですね。まだASEAN株の方が、安心できそうです。中国も経済統計をどこまで信用できるのか、誰にも確信が持ちきれない状況になりつつあります。ロシア・ブラジル・インドの株もぱっとせず、やはり株式投資の主役は、米日独株だと、私は考えています。

世界の株式・債券・不動産・コモディティ(資源)などの投資のシュミレーションカードゲームで割と面白いものは、こちらになります。投資の前に保険加入が意外と大事なことなどが分かり、体験すると結構楽しめます。リピーターの方も多く、実はこのゲームの研究論文がアメリカで評価されています。私は2回体験済みですが、結構楽しめました。金融機関の専門職の方などの本物の投資のプロは、相当な高得点をたたき出せます。小手調べにご自分の投資スキルを確認したい方には、割とお勧めです。

「ゲームで学ぶ資産形成 Fortune Map」
http://www.aoia.co.jp/fortune-map.html

今回は、以上になります。

【※】当ブログ記事は、AOIA 株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資料は、あくまでもAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


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