人生を豊かにする経済とお金の学校 グローバル資産形成学院

エースナンバー10!(週刊 日経平均・為替予測)

  • 投稿日:2014年1月15日

こんにちは!

AOIAアカデミーの森 渉瑠です。

サッカー日本代表の本田選手が、イタリアのセリエA(世界最高峰リーグ!)の名門サッカーチーム〝ACミラン”に入団して、先日遂にデビューしました!

サッカーはそんなに詳しくないのですが、ACミランの背番号10番(サッカー界のエースナンバー!)を日本人がつける日がくるとは・・・。

デビュー戦でチームは負けてしまったけれど、今後の活躍に胸が膨らみます(^^)

では、今週は、そこから勇気をもらって予測していきましょう(^^)v

【メニュー】
1) 前回からの振り返り
2) 今週の主な経済イベント
3) ポイントになるニュース
4) 次回に向けた予測
5) かんたん用語解説

※【数字予測のめやす】
■株価への影響
・大:500円
・中:300円
・小:50円
■為替への影響
・大:1円
・中:0.5円
・小:0.25円

【前回からの振り返り】

■日経平均株価:
(予想) 15,760円 (下落の方向は予測できていました)
(本日) 15,669.10円

■米ドル/円:
(予想) 104.15円 (約20銭差は、少し大きいかな・・・)
(本日) 104.32円

世界銀行が1月14日、最新の『世界経済展望』を発表しました。

そこで、2014年の世界全体の成長率が3.2%になるとの見通しを示しました。(昨年6月に公表した前回見通しから0.2ポイントの上方修正)

ちなみに、日本については、強力な金融緩和が景気回復を後押しするとして、1.4%の見通しを維持しました。

【ここ一週間の動き】

(日経平均株価)

(米ドル/円為替)

(出所:SBI証券)

【今週の主な経済イベント】

1) 1/14(火)  8:50      日本    国際収支[経常収支]-11月   (前回) -1279億円    (予想)-3689億円    (結果)-5928億円

2) 1/16(木)  22:30     米国    新規失業保険申請件数-1/11    (前回)33.0万件    (予想)32.5万件

※ この予想の数字は、市場で一般的に予想されている数字です。

【ポイントとなるニュース】

1)日本の経常収支について
- 経常収支は、国の経済の状態を表すとても重要な指標です。今回、悪化したので、ネガティブな影響が〝大きい”と予測。
《株価-500円、為替-1円》

2)米国の新規失業保険申請数について
- 米国の失業率は下がっている傾向があるので、このまま下がるでしょう。雇用状況が良くなるポジティヴな影響が〝中くらい”と予測。
※ ただし、雇用者数全体の数は増えていないので、現在、米国の雇用状況は複雑な状況でもあります。
《株価+300円、為替+0.5円》

【次回に向けた予測】

■日経平均株価:15,469円

■米ドル/円:103.82円

【かんたん用語解説】

■経常収支とは?

経常収支とは、国の国際的な収入と支出を評価する基準のひとつのことです。4つのカテゴリーから成り立っています。

1) 貿易収支・・・モノの輸出入の集計

2) サービス収支・・・サービスの取引の集計(例えば、海外旅行先で買い物をしたり食事をしたりすることは、日本のサービス収支の赤字に計上されます。海外のサービスを買っているということです)

3) 所得収支・・・企業が海外の工場建設などや海外証券投資で得た収益から、日本国内で外国企業などが得た利益や報酬などを引いたもの。

4)  経常移転収支・・・開発途上国への経済援助や国際機関への拠出金など

※ これらの中で、大まかに『貿易収支』と『貿易外収支(上記の貿易収支以外のもの)』に分けられて語られる場合が多くみられます。

・・・ちなみに、日本は世界有数の経常黒字国です。

それでは、また次回、お会いしましょう!

(先を読むトレーニングはこちらで!)
http://www.aoia.co.jp/academy_practice.html

【※】当ブログ記事は、AOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。当資 料は、 飽く迄もAOIA株式会社のスタッフが個人的予測に基づき作成した資料であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中に記載している 内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更することがあります。当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証す るものではありません。当資料をもとにお客様が金融商品取引行為を行われた場合、金利、通貨の価値、金融商品市場における相場その他の指標に係る変動を直 接の原因として生じる利益あるいは損失は、すべてお客様に帰属します。


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