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昨年は参加者の過半数が儲かったFXの2015年の見通し

  • 投稿日:2015年1月4日

今回は、最近のFXの状況について、ご一緒に確認してみましょう。

 外国為替証拠金取引(FX)を手掛ける個人投資家(通称、ミセス・ワタナベ)にとって、2014年は良い年だったようだ。有力FX会社の「外為どっとコム」の顧客向け調査によると、年間損益がプラスだった人は全体の55%に達し、収益率(年間損益が投資資金の何%になったか)がプラス10%以上の投資家も29%に達した。

特に10月末の日銀緩和以降の大幅な円安局面で、ドルの値上がり益を手にした例が多かった。「FXでもうかる人はせいぜい2割」といわれた円高時代との違いは鮮明だ。やや意外な事に、円が2014年より大きく下落した2013年と比べても収益率は良くなっている。追い風が吹いた14年の状況を振り返るとともに、15年にも勝ち続けるための課題を考えてみよう。

 今回のデータの情報源は「外為どっとコム」の顧客向けに12月中下旬に実施した調査結果で、848人から有効回答を得たものだ。有力業者の調査なので、業界全体の平均的な姿をおおむね反映しているとみられる。詳細は2014年12月29日に、外為どっとコム総合研究所のホームページ上で公表する。14年の収益率の状況は案の定、収益率が30%以上の人も11%いた。円相場が1ドル=80円台に上昇し、外貨投資に逆風が吹いた2010年と比べると、改善は明らかだ。当時は損益がプラスだった投資家が、14年の半分以下の23%にとどまった。文字通り「FXでもうかる人は2割」だったのだ。

大幅に円安が進んだ13年と比べても2014年の収益率は向上♪

 興味深いのは、対ドルで約19円もの円下落が進んだ13年と比べても14年の収益率は改善している点だ。13年には損益がプラスだった人が49%、収益率がプラス10%以上だった投資家は25%にとどまっていた。13年の円の下落幅は14年(年初と現時点を比べると約15円の下落)を上回るだけに、やや意外な結果といえる。

13年の成績が意外に振るわなかった理由はいくつかある。まず円の対ドル相場は、年間を通してみれば大きく下落したものの、5~6月に1ドル=103円台から93円台へと急騰した局面(いわゆるバーナンキ・ショック)があった。ドルを買っていた人は、このときにロス・カット(含み損が一定水準に達すると強制的に損失を確定する機能)発動に見舞われた。FXは単なる両替と違い、相場急変時にはこうした事が起こりがちだが、相場の流れが予想通りの展開になった場合の利益も大きい。

 またミセス・ワタナベの間での人気通貨の豪ドルに対して、2013年は春以降に円高が進んだことも、豪ドルを買っていた投資家の収益率を悪化させた。最近の中国経済の急減速もあり、豪州やブラジルなども含む「資源・エネルギー国」の景気や財政、株価や為替(その国の通貨の価値)などは概ね弱含みだが、2015年もこの傾向は続きそうだ。

日銀緩和後に大幅なドルの値上がり益が

 これに対して、14年の円相場はどうだったか。まず対ドル相場は、投資家がじれったくなるほどの停滞が続いた後、8月下旬以降に大幅に下落する展開となった。特に日銀の追加金融緩和後、円は109円程度から一時121円台後半まで一気に売られ、投資家に大幅なドルの値上がり益をもたらした。原油安を背景とする市場の混乱で12月中旬に円が上昇する場面はあったものの、13年5~6月のケースほどの急騰には至らず、ミセス・ワタナベは深い傷を負わなかった。

 豪ドルに対しても円は基本的に下落した。円は対ユーロでも下落したので、いわば独歩安の展開だった。背景には、日銀の強力な緩和政策があった。何しろ、10月末の追加金融緩和後、日銀は毎月、新規発行額のほぼすべてに相当する額の日本の長期国債を買っているのだ。その結果、日本の金利は下がる一方で日本よりも金利が高い国の通貨米ドルは上がり易く、14年には、基本的に円を売り外貨を買っておけば、利益を得やすい状況だったといえる。

そうであれば、「損益がプラスだった人の比率は55%にとどまらず、もっと高くなったはずではないか?」そんな疑問も浮かんでくるかもしれない。だが、実は「対ユーロ取引では苦戦した投資家が少なくなかった」(神田卓也・外為どっとコム総合研究所調査部長)という指摘がある。

デフレ懸念があるユーロ圏の経済状況を背景に、欧州中央銀行(ECB)も緩和政策に傾斜。量的緩和に踏み切るとの観測も出た。これを受けて、ユーロ売りを増やした投資家がいたというのだ(FXでは、外貨買い・円売りだけでなく外貨売り・円買いもできる)。ところが、そうしたECBの緩和姿勢より日銀の追加緩和のパワーの方が勝ったため円安・ユーロ高が進み、損失を被った。この計算違いがなければ、14年のミセス・ワタナベの勝率はもっと高かったかもしれない。ユーロ圏の物価と景気の停滞もあり、さすがに今年こそは欧州中央銀行(ECB)がユーロ圏各国の国債買い取りを含む「本格的な追加金融緩和」をしてくれるとは思うが、「財政規律最重視のドイツが本当に賛成するか、どの国の国債をどれほどの価値と判断して買うか、ECBが損した場合にユーロ圏各国政府は財政支援をしてくれるか?」など、議論百出の状況で、そう簡単には期待通りの展開とはならないかもしれない。この結果、2015年のユーロ相場も、そう簡単にはイメージしにくい状況だ。

2015年は2014年ほど楽に稼げない?

最後に15年について考えてみたい。前出の神田氏は「14年ほど楽に稼げないかもしれない」と注意を促す。まず、ドルから考えてみよう。対ドルの円安基調が続くと予想する声は依然多い。日銀に追加緩和の可能性がある一方、米連邦準備理事会(FRB)は利上げの機会をうかがうとみられ、日米の金融政策が逆方向を向く状況に変化はないからだ。ただ、過去2年間に30円以上もの円下落が進んでおり、さすがに今後は円安のペースが鈍っても不思議はない。過去2年間に比べると円の下落幅は縮小しそうだ。「米利上げ時の株価動揺や地政学的リスク(国際問題)顕在化などで、円がいったん買い戻される局面もありうる」(田中氏)という。

 豪ドルやユーロに対しては、単純に円安が進むかどうか、微妙なところがある。原油など商品市況の低迷は資源国通貨とされる豪ドルには逆風となるし、ECBがいよいよ量的緩和に踏み切るとなると、ユーロにも下落圧力がかかりそうだ。いずれも、円売り・外貨買いの持ち高が利益を生むとは限らないことを意味する。1週間単位の状況変化の把握や1ドル1円以内の相場変動に対する感度の高さと適切なタイミングでの売買は、安定した結果を出し続けるには、不可欠だろう。

 14年の「好成績」に気を緩めることなく、各国・地域の経済情勢や金融政策をこれまで以上に細かく確認して対応策を実行する――。これが15年のミセス・ワタナベの基本戦略といえそうだ。

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AOIAフェローのDataと小勝負からでした。今回は、以上になります。

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